・株式報酬費用は販管費(給与・賞与と同じ性質)
・あらかじめ失効見込み(退職予定)を考慮してるなら、確定期到来までの決算日までの実退職者数を考慮する必要なし
そのまま差額補充法的に走ってよし
・確定期は確定した実退職者数に基づきストックオプション数を再算定
ケツで帳尻合わせる
・自己株式を処分した場合の貸借差額はその他資本剰余金(そ資)で処理
・公正な評価単価が上がった場合は、従来分と上昇分を分けて算定。下がった場合はそのまま
ストックオプションの設計は、良い意味で恣意的なところがあって面白いな👀
